NHKスペシャルが、とても良かった。震災ビッグデータによる復興の鍵を示してもらった。
震災後2年半を経過してもなお復興が進んでいないという。これがどうしてなのかの原因をさまざまなビッグデータにもとづいて、１つの状態をあらわにしてみる試みであった。
１．携帯電話の位置情報から、人の動きを表すことで、人口動態を明らかにしてみせる。
役場も被災した都市の人口を正確に掴めていないようであったが、人の動きは思った以上にジグザクと上げ下げをしていることを示していた。時期によって、出入りが多かったのだろう。携帯電話から人口推移を導ければ、政策にも多いに影響を与えることができる。
２．被災した１２万社を含めた７０万社の取引状態を表すことで、コネクターハブと呼ばれる企業の存在を炙りだした。
被災した企業の取引２万本が震災後に失われたという。企業１社あたり、２０社程度の取引先があるものの、取引先のその先まで含めると４－５千社となるということで、このなかで好循環な取引経路を活かした企業ほど、売上が落ちることなく推移したという。
水産加工業が中心の話ではあったが、たらこ加工の製造業者は、日本の大手通販会社（たぶん、楽天）の販売を強化することで、そのあと、新しい取引先を数社見つけて、いまは盛況になっているという。この会社が潤うことで、たらこが納まる高級な箱の会社に発注が続き、その箱を作る会社の売上の増加につながったという。
３．ツイッター上の履歴から分かる風評被害の分析
一人の強力なツイッターが、悪口というか、良くない事例を拡散させると、確かに負の影響を受けてしまう可能性があるという話。放射能を受けた桃を食べることはできないというツイートを繰り返し、その後、福島の桃の業者を訪問をして、いまの正しい状態として、業者にとって良いツイートに変えたという。桃の業者側も、放射能を日々測定して、問題がないと伝え続ける努力をしていた。風評被害である。この風評被害が、どれだけ、復興の足をひっぱているかをあきらかにした。
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私自身は、とくに２番について興味がわいた。取引企業間の強弱を分かることができるならば、次に取引すべき、あるいは営業するべき企業を、その企業に示すことができるのではないかと考えた。これは、ビッグデータが示すビジネスコンサルティングそのものである。役所がこれを有効活用して、地元企業に企業同士をつなげていければよいし、またこのつながりを押し進めるならば、これコネクティングに大きなビジネスの可能性があるということである。
ビッグデータの活用法として、あたらしく気づいたことであり、今後の日本のビジネスの活性化に多いに活用されたら、良い結果をもたらすだろうと思った次第である。